アセスメント

CAB

デジタル人材のポテンシャルを測定する適性検査です。ITやプログラミングに関する知識を問わない知的能力の出題形式で、デジタル関連の技能習得のポテンシャルを予測します。新卒中途問わず、エンジニア未経験者にも使える適性検査です。

測定項目 四則逆算・法則性・命令表・暗号・パーソナリティ(OPQ)
所要時間合計 72~95分
ノルム 大卒
実施形態 紙、Web、テストセンター方式

CABとは

未経験者にも使えるデジタル人材のポテンシャルを測定する適性検査です。

未経験者でも受検可能

デジタル人材のポテンシャルに関連する知的能力を測定しています。この知的能力はITやプログラミングに関する知識を問いません。経験の有無に関わらず、未来の技術習得のポテンシャルを予測できます。

職務パフォーマンスを予測

長年多くの企業で実施されており、数多くの分析で入社後の業績との関連性(妥当性)が継続して証明されています。デジタル技術は日々進化していますが、変化する技術を習得して活用できる人材の特徴をCABが普遍的に捉えられているといえます。

様々な受検形式

オンラインのほか、厳格な本人認証を行うテストセンター形式にも対応しています。
新卒採用・中途採用問わず、様々なニーズに合わせて実施手法を選択可能です。

CABの科目と特長

知的能力とパーソナリティを測定します。SE・プログラマー・カスタマーエンジニア・プロジェクトマネージャーそれぞれについての職務適性を予測します。また、「ヴァイタリティ」「チームワーク」などの重要な9つのコンピテンシーについても予測し、面接でのチェックポイントを表示します。

  • 知的能力
  • パーソナリティ

四則逆算

様々な等式中の、未知数の数字を求める問題を通して、おおよその答えを速く正確に求める能力を測定します。デジタル関連職に必要とされる基礎能力を見極めます。

法則性

流れを持った図形群の中に潜む法則性を、速く正確に見分ける問題を通して、プログラマーとしての優秀性を測定します。

命令表

与えられた指示・命令を速く正確に記憶し、使いこなす問題を通して、コンピュータ言語への適応の度合いを測定します。

暗号

表面に現れている事象や現象から、背後に隠されている構造や関係を推理する能力を測定します。複雑なシステム・デザインへの適性、およびプログラミングにおけるミスを発見する(デバック)能力を測定します。

パーソナリティ

4つの行動に関する記述の中から、自分に最も近いものを一つ、最も遠いものを一つ選び、職務上の行動特性を予測します。

CABの活用法

初期スクリーニング以外にも様々な活用方法があります。

利用料金

  • Web
  • テストセンター

WebCAB

年間使用権料

36,000円/年

受検料

3,200円/名

C-CAB

登録料

36,000円/年

受検料

4,800円/名

CAB

問題冊子

600円/冊

採点処理料

3,500円/名

※上記費用に消費税はふくまれておりません。

お問い合わせ

ご不明な点がございましたら、担当コンサルタントまたは「お問い合わせ」よりお気軽にご連絡ください。

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デジタル人材のポテンシャルを測定「CAB」のご案内

CABとは、SHLが提供するITエンジニア未経験者にも活用できる、コンピュータ職における技能習得のポテンシャル測定に特化した適性検査です。新卒・中途採用を問わずデジタル人材のポテンシャルに関連する知的能力とパーソナリティを測定しています。オンライン・テストセンター方式など、様々なニーズに合わせて実施が可能です。長年の実績から、日々進化するデジタル技術を習得し、活用できる人材の特徴を普遍的にとらえられることが証明されています。
ぜひ、ダウンロード資料から詳細をご覧ください。(全7ページ)。

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【中途採用】面接官のための
適性検査読み解きハンドブック

DXや新規事業推進などを背景に、中途採用比率を増やす企業が多くなっています。経験や業績を重視する傾向にある中途採用において、適性検査の情報はどのように活用すべきでしょうか。
本資料では、中途採用の面接官が適性検査を活用する意義、結果の読み方、解釈をする際の注意点、職務経歴書と適性検査の結果から面接の準備をする実践ワーク、その回答例などをご紹介しています(全10ページ)。
→新卒用はこちら

こんな方におすすめ

適性検査を中途採用面接に活用する方法が知りたい人事ご担当者様、および面接ご担当者様
中途採用面接官に適性検査の正しい使い方を案内したい人事ご担当者様
これまで中途採用で適性検査を用いていなかったが、今後は活用してほしいと考えている人事ご担当者様

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採用担当者向け
採用要件定義ハンドブック

採用活動に必須のプロセスといえば「採用要件定義」ではないでしょうか。しかし、その粒度や精度、鮮度に関しては、各企業でばらつきがあるはずです。「今の採用要件がどのような経緯で設定されたかわからない」「時代に即したものに変えろと言われたが、何から手をつけていいかわからない」「大規模なデータ分析を行えるような人材データがない」など、採用ご担当者のお悩みは尽きないと思います。
本ハンドブックでは、採用要件を定義(もしくは再定義)するメリット、採用要件定義を行う方法(量的アプローチと質的アプローチ)、定義した採用要件を採用活動に活かす方法、各ステップで日本エス・エイチ・エルがサポートできるサービスの内容、そしてお客様の事例をまとめました。
詳細は、ダウンロード資料をご確認ください(全17ページ)。

こんな方におすすめ

採用要件を定義、もしくは再定義したいが、どのような方法があるのか知りたい。
採用要件定義を行うメリット、行わないデメリットや、採用要件定義が採用活動にどのように役立つのかを知りたい。
自社でできる採用要件定義方法、できるようになる方法、日本エス・エイチ・エルのコンサルティングサービスなど包括的に知りたい。

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面接官のための適性検査読み解きハンドブック

面接の事前資料として、面接官が適性検査を活用することは非常に有効です。一方で、適性検査の誤用は不適切な先入観の形成につながり、適正な面接の妨げになります。
本資料では、面接官が適性検査を活用する意義、結果の読み方、解釈をする際の注意点、エントリーシートと適性検査の結果から面接の準備をする実践ワーク、その回答例などをご紹介します(全12ページ)。
→中途用はこちら

こんな方におすすめ

適性検査を面接に活用する方法が知りたい人事ご担当者様、および面接ご担当者様
面接官に適性検査の正しい使い方を案内したい人事ご担当者様
これまで面接官に適性検査を共有していなかったが、今後は活用してほしいと考えている人事ご担当者様

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応募者・内定者へのパーソナリティ検査フィードバック実施の手引きハンドブック

オンライン選考などの活用が進む中で、企業と個人の特性のすり合わせ、相互理解がより重要になっています。応募者・内定者の自己理解を促進し、相互理解を深め、入社への意欲を高めるために、パーソナリティ検査のフィードバックをぜひご利用ください。
本資料では、選考途中の応募者・内定者に対するパーソナリティ検査のフィードバックの目的、注意点、流れから、実際の説明例・会話例、よくあるご質問までご紹介します。ぜひご活用ください(全15ページ)。

こんな方におすすめ

応募者や内定者の面談の重要度が増している
面談のポイントを体系的に知りたい
面談にアセスメントを活用したい

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人材選抜ソリューションのご紹介

ある職務における成功を予測する要素とは何でしょうか? 日本エス・エイチ・エルの人材選抜ソリューションでは、これらの要素を科学的に特定して人材要件として定義し、その要件を測定するのに最適な選抜手法をご提案します。 妥当な基準と選抜方法を用いることで、人材選抜の成功率を高めることができます。 詳細なサービス内容は、ダウンロード資料をご覧ください(全9ページ)。

こんな方におすすめ

科学的・客観的に昇進・昇格を行いたい
現在の人材選抜方法の妥当性に疑問を感じる
それぞれのポジションに最適な手法で適材適所を実現したい

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DX人材の発掘・育成に関するご提案

多くの企業がデジタル・トランスフォーメーション(DX)の推進に係る人材(DX人材)確保の必要に迫られています。
本資料では、SHLグループのグローバルな知見をもとに、DX人材の採用・育成・社内登用に係る、DX人材のコンピテンシーと、確保・育成のためのプロセス、SHLからご提案できるサービスについてまとめました(全12ページ)。

こんな方におすすめ

デジタル人材の確保が喫緊の課題だ。
未経験者でもデジタル人材のポテンシャルを確認できる方法を知りたい。
DX人材の採用・育成にアセスメントを活用したい。

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セミナー・イベント

デジタル人材の発掘メソッド~押さえるべき2つのポイント~

本ウェビナーでは、アセスメントを用いたデジタル人材ポテンシャルの見極め方や人材要件定義の方法を、事例を交えてご紹介します。

こんな方におすすめ

デジタル人材の獲得・育成施策について検討している
未経験者でもデジタル人材のポテンシャルを確認できる方法を知りたい
デジタル人材獲得・育成におけるアセスメントデータ活用法を知りたい

講師

髙橋 朗

日本エス・エイチ・エル
名古屋オフィス長

オンデマンド配信概要

時間

約30分

視聴期限

2025年10月30日(木)まで

配信方法

Zoomによる録画配信

受講料

無料

受講対象

企業および組織の人事に携わる方

※同業者、学校関係者、個人の方のご参加はご遠慮ください。

お問い合わせ

日本エス・エイチ・エル株式会社 イベント事務局
TEL:03-5909-7207
Eメール:event@shl.co.jp

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顧客や社会へ価値を提供するために、事業部主導で採用や育成を進めてきたメディアフォース。ビジネスの拡大に伴って生じた管理職不足などの人事課題に、全社的に取り組む人材開発プロジェクトが発足しました。本インタビューでは管理職の要件定義についてご紹介します。

※本取材は2023年3月に行いました。インタビュー内容は取材時のものです。

株式会社メディアフォース

事業内容

システムインテグレーションサービス、Webシステム構築、汎用系システム構築、インフラ構築

業種

情報処理サービス

従業員数

208名(2023年4月1日現在)

インタビューを受けていただいた方

家喜 章平 様 / 上村 潤 様

株式会社メディアフォース
取締役 執行役員 (写真左)
業務管理本部 総務人事グループ 課長 (写真右)

インタビューの要約

業界未経験者に自社の価値観を伝えプロとして育成する人材戦略であったが、ビジネスの拡大により管理職が不足。他の人事課題への対処も含め、全社横断の人材開発プロジェクトが発足。
現在活躍している管理職の特徴をデータ分析から導き、さらに今後のビジネスの変化に対応すべく社長や事業部門責任者へのインタビューを行って、管理職要件を定義。
管理職の要件を採用基準に反映して運用している。今後本格的に開始する経験者採用でも活用する予定。
管理職候補生の識別と抜擢、部門間の異動の要否など、今後タレントマネジメント施策を検討していく上で今回作成した要件や分析結果を活用していく。

事業の成長によって人材育成のスピードアップが喫緊の課題に。

当社が業界の未経験者を採用してきた理由は、顧客や社会に貢献する手段としてシステムを開発するという自社の価値観を体現できる人材を自らの手で育成したいからです。しかし、ビジネスが従来の受託開発からソリューション型へ変容する中で、人材育成をさらに加速し、事業成長のスピードに合わせる必要が出てきました。 人材育成を強化したくても管理職の数が足りず、管理職不足を補うことが喫緊の課題となりました。

当社は人事権が事業部にあり、基本的に配属や異動、キャリア形成は事業部の権限で行っています。そのため部門の垣根を超えた情報共有が不足していたり、育成の状況が十分に把握できないといった、人事制度の運用について全社を横断的に統制することが不十分な状態でした。これらの問題を解決するため、育成に限らず、採用や人事制度に関しても改善のスピードを高めるべく、責任者をおいてしっかり取り組んでいく全社的な人材開発プロジェクトをスタートさせました。

事業の成長によって人材育成のスピードアップが喫緊の課題に。

手始めに感覚で行っていることを定量化していこうと考えました。定量化しないと、言葉1つをとってもみんな捉え方が少し違います。例えば、「エネルギッシュな人が欲しい」など。人材に関する言葉を皆が同じ意味で用いることができるようにすることが必要だと考えました。そこで定量データを使用した管理職の人物像の明確化に取り組みました。投資に見合う価値があるのかという批判的な意見もありましたが、投資に見合う効果を得るためにやるべきだとの想いを伝え、納得してもらうことができました。

インタビューとデータ分析を用いて管理職の要件を定義。

ビジネスの変化にうまく適応し、活躍している管理職の特徴を、パーソナリティ検査OPQの結果を使用して分析しました。受検していただいたすべての管理職の方々には、自己理解を深めるために、結果をお返ししています。この分析の結果、大きな2つの事業領域において、管理職のタイプが明確に異なっていることが分かりました。感覚的なものが数値化され、客観的なデータで示されることで、納得感のある結果となりました。

ただ、この分析はあくまで現在の管理職を分析しているものであり、今後の事業戦略によって必要となる管理職像を見出すためのものではありません。そこで社長と事業責任者が今後の事業をどのように考えているかを尋ねるインタビューも実施しました。このインタビューから導き出された人材要件は、自分のこれまで持っていた感覚やイメージと全体的に合致していましたが、コンピテンシーとして適切に表現できていなかったと気付きました。特に「元気づけ」や「対人感受性」といった対人面のコンピテンシーが重要であることが明確になりました。これらのコンピテンシーが選ばれたのは、チームで働く際にはもちろん、顧客に接する際にも対人能力が重要だからです。システムを作ることは、どこまでいっても手段であり、本質は顧客との信頼関係にあるということがわかりました。

これら2つの手法から得られた結果を統合し、最終的に6つの要件に絞り込みました。

管理職の要件を採用活動に反映。経験者採用も開始予定。

定義された管理職の人材要件から採用基準を作り、採用選考に使用しています。採用ではWebCABを使用して、結果帳票から採用基準に照らして本人の強み弱みを把握し、面接で掘り下げて確認しています。悩ましいのは、基準を満たす人が限られてしまうことです。パーソナリティ検査と知的能力検査の結果を総合的に見ていますが、それぞれの検査結果において、どの水準をボーダーラインとすべきかについては、入社した社員の検査結果と業績の関係を調査したうえで慎重に検討しています。 また、部門によってシステムエンジニアの特性は異なり、求める人材も変わります。しかし、部門別ではなく一括に採用しているので、各部門の求める人材の平均値を採用することになり、焦点がぼやけてしまいます。もちろん会社に共通の部分もありますが、今回行った分析でも、2つの大きな事業部には異なるタイプの人が多いことがわかりましたので、どう採用し、どう配属するかについては今も試行錯誤しています。

今後は、これまで行っていなかったエンジニアの経験者採用も行います。今までの人材よりも早くコア人材に成長するので、管理職としての人材要件も採用時に確認していくことになります。

タレントマネジメント施策としては、今回作成した人材要件を基にポテンシャル情報を活用し、管理職候補として適任な人材を特定し、抜擢することを人材開発プロジェクトで進めていきます。これが実現すれば、部門間の異動の判断にも役立てることができます。

人事データの収集と可視化による投資効果は即効性があるものではありません。人事としては客観データを共通言語にディスカッションできることが大事だと考えています。月に1度、幹部の集まる会議で人事データを提示してディスカッションをしています。この取り組みが部門の垣根を超えたコミュニケーションを促進し、全社的な人事課題の解決につながることを期待しています。

日本エス・エイチ・エルは、データを収集し分析するだけでなく、その結果をどう解釈し、活用するかに対して積極的にコンサルティングを提供してくれます。その結果、私たちが抱えている問題について有用なアドバイスをもらえることがあります。また、私たちの気づかなかった視点やアイデアを提供してくれるので、重要なパートナーとして位置付けています。ディスカッションの機会をたくさん持ってくれる一方で、過剰にサービスを勧められることはありません。「なぜこんなに親身になってサポートしてくれるんだろうか」と話し合うほどです。

担当コンサルタント

日本エス・エイチ・エル株式会社 HRコンサルティング1課

深津 寛

本プロジェクトが人材要件定義の事例の中で一段目を引くのは、以下の3つの要素を網羅している点にあります。
① 活躍者の人物像を、現在と未来とに分けて分析したこと。
② 活躍者のタイプは複数存在すると仮定したこと。
③ 定量的手法であるアセスメントデータ分析と、定性的手法であるインタビューとを組み合わせたこと。
活躍者を分析する上での、①「現在と未来」②「複数タイプ」という鋭い仮説は、当初からメディアフォースさまにお示し頂いていたものです。ここにアセスメントを専業とする日本エス・エイチ・エルの得意領域がクロスオーバーしたことで、非常に有意義な分析結果を得ることができました。
始動まで1年弱に渡って打ち合わせと検討を重ねましたが、いま改めて振りかえってみても、根底にある価値観は常に一致していたと感じます。
今回のプロジェクトに微力ながらも貢献できたことは大変光栄です。引き続き日本エス・エイチ・エルの専門性を活かして、メディアフォースさまの今後の課題に最善のサポートを提供してまいります。