2013年度ビジネス成果研究リポート 主な結果
公開日：2013/06/24
このコーナーは、イギリスのSHLグループがお客様に向けて発信している様々な情報を日本語に翻訳してご紹介するものです。主にグループの広報誌やユーザー向けネット配信、HPプレスリリースなどから記事をピックアップしています。海外の人事の現場でどんなことが話題になっているのか、人材マネジメントに関して海外企業はどんな取り組みをしているのかをお伝えすることで、皆さまのお役に立てればと願っております。
前回に続き、SHLグループが発表したBusiness Outcomes Study Report 2013の内容をご紹介します。リポートp3～6に述べられているヘッドライン・ファインディング12個です。
【結果1】
ある電子機器リテーラーにおいて、アセスメントで高得点を取った営業マンは月間売上が平均19％高かった。ひとりあたり7900ポンド増えたことになる。また、営業サービスプラン目標を達成する割合も37％高かった。会社全体で見ると、この差異は年間の売上が4600万ポンド増加したことに相当する。
【結果2】
ある通信プロバイダーにおいて、アセスメントで高得点を取ったカスタマーサービス・エージェントは電話に9％より速く対応し、顧客サービスの評価目標を達成する割合が74％高く、総合的な高業績者として評定される割合が46％高かった。部署全体で見ると、以前の平均対応時間が低かった時と比べ、生産性が向上したことで、年間1400万ポンドの費用が削減できたことになる。
【結果3】
南アフリカのある投資管理会社において、言語と計数の能力テストで高得点を取ったファイナンス社員は、高業績者として評定される割合が6倍だった。同社で、データ解釈で高得点を取った事務職社員、ならびに、言語理解力で高得点を取った顧客サービス担当者が、高業績者として評定される割合は2倍だった。
【結果4】
イギリスのある法律事務所において、知的能力アセスメントとグループ演習で高い得点を取った大卒受検者は、法律に関する能力が平均以上であると上司によって評価される割合が3倍、組織スキルの評価については4倍だった。
【結果5】
アメリカのある通信会社において、高い得点を取ったリテール営業担当者は、付属品の売上が11％増、契約更新が12％、アップグレードが14％多く、契約打ち切りが34％少なかった。会社全体で追加付属品の売上だけでも年間100万ポンド以上になる。
【結果6】
イタリアのある自動車メーカーにおいて、技術志向と品質志向で高い得点をとったチームリーダーは、低いエラー率でチームを率いる割合が4倍であった。技術志向で高い得点をとったチームリーダーはまた、改革を行い取締役会に変革提案を行う割合が2倍であった。
【結果7】
あるヘルスケア・プロバイダーにおいて、アセスメントで高い得点を取った医療アシスタントは、患者ケアの評定で高く評価される割合が50％、生産性の評定では67％、総合的な高業績者として評価される割合が86％大きかった。
【結果8】
イギリスのあるパン工場において、信頼性＆安全性アセスメントで低リスクと診断された社員は、非常にリスクが高いと診断された社員と比べて、人為ミスによる事故の数がほぼ半分であった。リスクの高い社員を除くことで12件の事故を防ぐことができ、少なくとも4万4000ポンドのコストが削減できると見積もられる。
【結果9】
ある金融会社において、持続性のアセスメントで高い得点を取った顧客アドバイザーは、上司によって高業績者と評価される割合が2倍以上、変化への対応と適応が優れていると評価される割合が2倍だった。
【結果10】
アメリカのある金融サービス企業において、アセスメントで高い得点を取った顧客サービス担当者は、顧客満足の目標を達成する割合が31％、業績目標を満たす割合が26％大きく、トレーニング期間中に退職する割合が38％小さかった。会社全体で退職率低減による効果だけでも年間100万ポンドになる。
【結果11】
ある地方裁判所において、高い得点を取った法律専門家は、うまく裁判書類や手順を検討・説明できると評価される割合が2.5倍以上、ミスのために仕事をやり直さなければならない割合は3分の1以下、総合的な高業績者とされる割合は2倍以上であった。
【結果12】
ある金融サービス・プロバイダーにおいて、アセスメントで高い得点を取った顧客サービス・エージェントは、電話時間が9％短く、ビジネスのきっかけを作り出すことが7％多く、高業績者として評定される割合が92％大きかった。
リポートには2007年から通算で295件の研究データが掲載されています。そのうち主要な12件をピックアップしたのが上記のまとめです。
アセスメントの効果をビジネス数字に置き換える様々な試みが紹介されています。いま、人事部門に求められている施策の「見える化」を検討される材料になるのではないかと思います。
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このコラムの担当者
堀 博美
日本エス・エイチ・エル株式会社
