営業職です。緊急事態宣言は解除されましたが引き続き在宅勤務が行われています。
こうなってくると部下の普段の様子が十分に把握できず行動評価が難しいのですが、その場合は営業成績だけを見てそれぞれの評価をするしかないものでしょうか。
解除後も在宅勤務を継続している企業では、今回の評価は業績結果だけで行う企業が多いようです。ビデオ会議やビデオ面談を頻繁に行ってもプロセス評価が難しいからです。
もちろん、在宅勤務でのスケジュール管理において事前の計画と実行結果とを確認し、成果レポートを提出させれば、進捗中に生産性アップのためにどのような改善や工夫をおこなっているかを知ることもできるのですが、本来在宅勤務という形態は時間管理から外れたものですから、成果でしか判断できません。
今後、継続して在宅勤務主体に切り替えていく企業では、新たな評価基準をこれから策定していくことになります。

このコラムの担当者
奈良 学
日本エス・エイチ・エル株式会社 代表取締役社長