2013年度ビジネス成果研究リポート 研究手法
公開日：2013/06/10
このコーナーは、イギリスのSHLグループがお客様に向けて発信している様々な情報を日本語に翻訳してご紹介するものです。主にグループの広報誌やユーザー向けネット配信、HPプレスリリースなどから記事をピックアップしています。海外の人事の現場でどんなことが話題になっているのか、人材マネジメントに関して海外企業はどんな取り組みをしているのかをお伝えすることで、皆さまのお役に立てればと願っております。
今回と次回、SHLグループが発表したBusiness Outcomes Study Reportの内容をご紹介します。まず、リポートp2「研究手法」について確認しましょう。
現実世界での成果と様々な人事決定の間の関連を評価しようと、SHLは顧客と多くの分析調査を実施してきました。
これらビジネス成果研究は、各顧客企業の目標数値に照らして人事測定ソリューションの価値を示すよう設計されたものです。各事例において、SHLはまず顧客の事業リーダーと緊密に協力して望ましいビジネス成果を明らかにしました。例えば、売上向上、カスタマーエージェントの電話時間の低減、コスト低減、退職率低減などです。
次に、精緻な研究戦略とデータ分析を用い、SHLソリューションの使用によってそれらの成果がどの程度変化したかが数値化されました。
結果の信頼性を確保するために、SHLは厳密な科学的ガイドラインに従って研究を進めました。例えば、
- 業績について信頼できる値を得るのに充分な長さの在職期間をもつ社員データのみ使う。
- 業績指標は信頼できるもので、かつ、個人の行動によって影響を受けるものでなければならない。例えば、個別の売上数字、目標達成率、利益増加額、その他標準化された生産性・効率性の指標など。
- 各社員について複数の業績数値が入手できること。
厳密でプロフェッショナルな科学的ガイドラインをベースにSHL研究員がこれらの研究を実施し、アセスメント結果と職務業績の間の真の関係を判断しました。
過去1年間で、様々な業界の顧客に対して55件の研究が実施されました。本年の研究結果のサマリーは以下のとおりです。
- 87％が「好ましい」もしくは「非常に好ましい」結果でした。アセスメント･ソリューションが大部分の企業の業績指標に、強い、測定可能なインパクトを与えていることがわかりました。
- 「好ましくない」成果を出したものはありませんでした。残り13％の成果は、「結論付けるにはデータが足りない」というものでした。
2007年の第１回リポートから、通算で295件の研究データが蓄積されています。
次回は主要結果のまとめ「Headline Findings」をお伝えします。
一足早く内容を確認したい方は、ここからリポートを入手できます （リポートをダウンロードするためにはお名前などの記入が必要ですが、それによって何らかの義務が発生することはありません。お気軽にご登録ください） 。
このコラムの担当者
堀 博美
日本エス・エイチ・エル株式会社
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2013年度ビジネス成果研究リポート――アセスメント・ソリューションによる収益改善――”,
SHLがビジネス成果研究年次リポートを発表しました。今年で7年目です。リポートは、人材アセスメント・ソリューションの活用によって企業が優れたROIを達成している様子を浮き彫りにしています。金融、技術、サービスなど様々な業界を代表する55社の事例データを基に、リポートは12項目のキー・ポイントを挙げています。新規採用候補者や現社員の能力と将来のポテンシャルをより深く理解することで、多くの企業で明らかに収益が向上しています。
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2013年度ビジネス成果研究リポート 主な結果
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