人事制度の改定にあたり、事務部門の人事考課の付け方について悩んでおります。営業職とは違い数値での評価ができないため、何で+評価・-評価をつけるべきかご教授いただけないでしょうか。
評価の目的は何かという問いに答えなければなりません。
評価は、社員の意欲形成ために行うのです。意欲形成に結びつかない評価ならやらないほうがましなのです。良い評価の人もやる気になり、悪い評価の人もやる気になる人事考課が理想です。
評価は本人が納得できるエビデンスをもってつけます。納得できるもの、エビデンスが示せるものの2点が重要です。納得できるものにするためには、事前に評価する仕事や行動、対象を決めておく必要があります。会社として社員にやってもらいたいことであり、本人も納得できる目標を設定してください。次にエビデンスです。目標設定時に何をもって達成度を測るかをはっきりさせておきます。具体的で数えることができる業務や成果物があればベストです。定量化が難しい場合でも具体的な業務内容を示し、対話をしながら相互理解を深めます。
最後に一つだけ申し上げたいことがあります。間接部門のミッションは機能向上と効率化の高度な両立にあります。
このコラムの担当者
清田 茂
執行役員
入社以来30年、HRコンサルタントとして日本の人事アセスメント界を牽引。大手を中心にコンピテンシーモデリングから選抜設計、サクセッションプラン構築まで広範なプロジェクトを完遂。特に経営層との対話を通じた次世代リーダー育成に高い実績を持つ。 2002年取締役、2020年より執行役員として直販部門を統括。最前線で「人と仕事と組織の最適化」を追求する傍ら、SHLグループのグローバル知見の国内導入も推進。