オンライン選考が主流になっている中で、学生の意欲形成のためにリクルーターを付けることを検討している。現場社員に協力を仰ぎたいと思っているが、稼働いただく上で何らかプラス要素が無いと積極的に稼働してくれないと感じている。どういうことをプラス要素として提示すると、前向きに稼働いただけそうでしょうか?またやってはいけないプラス要素も教えてください。
企業からよく聞かれるご質問です。
「どうやってリクルーターや面接官への参加要請の協力を社内に通しているのか」というご質問です。現場社員にしてみれば、通常業務だけでも忙しいのになんで手伝わなければならないのか、現場の上長にしてみれば、ただでさえ人が足りないのに何で我がチームから持っていくのかという不満の声が必ず出ます。
うまく回っている企業では、そもそも若手から課長層までそうした採用関連業務を手伝うことが企業文化として定着していて特にプラス要素の提示はしていませんという場合がほとんどです。中にはリクルーターとして会った学生のなかで内定者が出れば、報奨金を出すとか評価の際にプラス点として加点するという企業さんもありますが、これは少数派です。
いくら社員が自社の魅力を学生に熱心に伝えても、学生側が別の企業を志望している場合やせっかく面接にあげても面接官が落とすということもありますから。
やはり内定者から「リクルーターとしてお会いした誰々さんといろいろ話して入社を決めました。誰々さんのような社員さんがいる会社で働きたいと思いました」といった感想が聞かれ、そのことをリクルーター本人、そして送り出してくれた上長に伝えるのが一番の励みになり、また次につながっていくのではないでしょうか。

このコラムの担当者
奈良 学
日本エス・エイチ・エル株式会社 代表取締役社長