フィードバックの際、被評価者の行動を一緒に振り返って見てください。 実際の行動と、行動しているように見えるかどうかは別物です。評価が高まるように一緒にアクションプランを立てれば360度評価をやった価値があるというものです。 好き嫌いもある程度は加味されますが評価者の人数がそれなりに多ければある程度抑えられるでしょう。

尊重すべきは面接の結果です。
逆のケースも同様。適性検査の結果では高いスコアでも面接で低いと思ったら低いと評価してください。
面接の場合は応募者が緊張して力を発揮しきれない場合もあります。その場合は力を発揮できる空気を作り出す必要があります。アイスブレイクの重要性です。
応募者が力を発揮しきれなければ、どんな評価も大きい差を生みます。

両方あるにこしたことはありませんが、どちらか一つしか無いのであれば職種よると回答します。たとえば住宅営業の仕事であればパーソナリティですし、法務に関係するとか業界のナレッジやスキルに近い仕事は経験を重視します。
それらはパフォーマンス予測精度に関連するからです。

2つのパターンが考えられます。
一つは退職者が本音で語っていないケース。
もう一つは裁量権が大きいと思っている以上の裁量権を求めているケース。

自分は前者だと予想しますが、実態はわかりません。
退職する人に本当の理由を聞いてみてください。裁量権とは具体的にどんなことを求めているのかさえ聴くことができれば改善策も自ずと見えるはずです。

圧倒的に月曜始まりです。
カレンダーの土日の所には競馬の結果を書き込んでいるので万が千負けていたら一週間ずっとそのマイナスと向き合わなくてはなりません。
そんなことを続けたら精神が壊れてしまいます。

余所に流れる技術者がいるということは優秀な人を採用しているのだと思います。
100%抜けるならともかく10%でも残ればそれでよいではないですか。
その10%が会社を大きく強くします。IBMやAmazonだって最初から10万人、100万人規模の社員がいたわけではありません。優秀な人だって数多く採用して去っていたでしょう。それでよい人を採用し続けることで残った人達が年輪のように会社を大きくしてきたのです。
IBMなどは人材輩出企業として有名でしたし、そのことによってまた優秀な人が集まるという効果が出てきます。分析をして優秀な方を採用し続けてください。その会社の未来は明るいと思います。

質問数が増えると上がるものは以下の通り

信頼性と予測は多少異なりますが、信頼性が低いとそもそも測定する結果がデタラメになるので関係はしています。
たとえば300分のパーソナリティ検査があって、それを回答させたら一定の人は後半適当に回答するため結果がばらついてきます。闇雲に長くすればよい(性能が上がる)という物ではありません。

自分が回答した最長の物は800問以上の質問数があり2時間でも回答しきれない代物でした(SHLグループの商品の一つ)。日本では売りませんでしたし、ワールドワイドでもほとんど売れませんでした。

可能性はありますが難しいと思います。まず保守的な会社にエントリー、入社する人は革新的なことをやりたい人は少ないと思います。
もし革新的な人が採れていたとしても既にやめているかもしれません。
当社の適性テストやアセスメントを使っても母集団の中の相対的に上位の人が見つけられるだけで効果は限られます。
社内でのコンペなどで社内起業をさせて育てよう、という試みが過去にありましたが廃れています。社内起業の実績が全くないわけではありませんが成果に結びつくケースは限られていたため難しい手法になっています。
革新的なことをやりたがる人は良くも悪くも完遂させるエネルギー、執念、非難にもめげないメンタルを持っています。自己実現のための環境が無いとわかればその組織に従属している意味がありません。社内で見つけようとするのであれば、革新的なことをやりたがる人を惹きつける環境からまずは作らなければならないと思います。

DX人材は適性がないといくら教育しても無理というのが持論です。
適性のある人を集めグループに分けて定期的にコンペ(賞金付き)でもしてみたらいかがでしょう。
グループは自主的に運営をおこない自己啓発、相互啓発をはかるような活動が望ましいです。IPA(情報処理推進機構)にDXを推進するためのヒントが数多く載っています。是非活用してみてください。

自社でやるべきです。
当社のトレーニングを受けるか、当社に一度依頼してそれを見て真似るか、どちらでも構いませんので自社でフィードバックをできるようにしてください。
自社のフィードバックであれば業務を知っていますし具体的なアクションプランに落とし込めます。
身近な上司ならどういうフィードバックがその人に受け入れて貰えるか解っている人もいるでしょう。フィードバックの技法そのものが他にも転用できるメリットもあります。

外部への依頼はそれらのメリットを失います。外部ではどうしても抽象的なフィードバックになってしまい、その場の理解は多少得られても具体的なアクションプランを作り二人三脚で変えていくような気持ちにはなりません。