VUCA時代である現代において、新事業創造やイノベーション創出は一部の起業家や新規事業担当に求められるものではなく、すべての経営者にとって重要な課題です。当社は日本で活動を始めて以来、日本におけるアントレプレナーやイノベーターの研究を続けてきました。
本コラムでは、当社が過去に行った研究からベンチャー経営者の人材要件と評価の方法をご紹介します。

ベンチャー経営者適性を評価する

ベンチャー経営者のコンピテンシーを以下4つに定めました。

  1. 対人的能力
  2. 優れたーリーダーシップを持ち、適切な対人影響力を発揮する。良い人脈を内外に作りすべての人から意欲と能力を引き出す。

  3. 組織文化の形成能力
  4. 顧客の求める質の高いサービスを豊かな個性を持った集団がチームスピリットをもって創造する環境を作る。

  5. 戦略的能力
  6. 鋭敏な外部知覚を持ち、正しい状況認識を踏まえて戦略的、システム的思考を用いて適切に采配する。

  7. 統治的能力
  8. 厳しい倫理観を持ち、自己研鑽を怠らない。批判性と合理性を持ち仮説検証的な判断を行う。

    これら4項目のコンピテンシーを評価するためにどのような言動をどのように評価すべきかについて述べていきます。

対人的能力を評価する

対人的能力の評価は以下5つの視点で行います。

対人的能力を評価する

組織文化の形成能力を評価する

組織文化の形成力は以下5つの視点から評価します。

戦略的能力を評価する

戦略的能力の評価は以下6つの視点から行います。

統治的能力を評価する

統治的能力の評価は以下5つの視点から行います。

おわりに

今回ご紹介したコンピテンシーモデルは、当社が1990年代に行った調査に基づいて作られたものです。評価方法については少し現代風に書き換えましたが、ほぼそのままです。30年前に作られた起業家コンピテンシーですが、新事業創造が求められる現在においても違和感なく活用できると考えています。起業家の本質は時代による影響を受けづらいのだと思います。

中堅社員とは管理職未満の新人ではない社員を指します。中堅社員に求める共通の要素は、現場の業務で中核を担うこと。プレーヤーとしての成果創出にフォーカスした能力開発が中堅社員の共通課題、つまり特有のポイントといえます。
コンピテンシー開発を促す現場経験とフィードバック、スキルや専門知識と技術の習得、メンタリング、コーチングなどがよく行われる能力開発策です。
特有のポイントとはいえませんが、企業によっては管理職候補の選抜育成を目的とした研修を行うこともあります。このような場合には、アセスメントを用いた客観的なマネジメントポテンシャル測定とそのフィードバック、マネジメントコンピテンシーを開発するための行動計画の作成と現在の職場における能力開発行動の実行と振り返りが効果的です。

類型論か特性論かによって使い分けるのではなく、それぞれのパーソナリティ検査の利用目的に応じて使い分けてください。パーソナリティ検査は薬と同じです。取り扱いのためのトレーニングを受講し、正しく利用してください。
ご質問者様はご存じでしょうが、これらの言葉を初めて聞く方のために簡単に説明しておきます。類型論とは、星座や血液型占いのように決められたタイプにパーソナリティを分類する考え方で、シンプルでわかりやすいですが、細かく人の特徴を捉えることができません。特性論は、複数の特性の組み合わせでパーソナリティを表現する考え方で、パーソナリティの違いを捉えやすいですが、複雑でわかりづらいという特徴を持ちます。ちなみに当社OPQは特性論のパーソナリティ検査です。

自部門のキャリア採用は私の管轄なので、営業職、マーケティング職、営業事務職の採用を行っております。もちろんそれぞれの職種において別々の採用基準を設定し、その採用基準に照らして選考プロセスを設定しています。
気を付けている点というか、最も難しかったのは今まで当社に存在しなかった職種の採用を行ったことです。具体的には、マーケティング課に所属するWebデザイナー兼Webディレクター職の採用です。今までは、外部委託したり、社内でできる範囲の対応をしたりする仕事でしたが、SHLグループとのブランド統一を機にサイトのリニューアルが必要となり、社内に専門の担当者を置くことにしました。職務分析を行うにも現職者がおりませんので、今後のビジョンを持つ私自身が将来を踏まえて役割を定義し、その役割から求められる要件を作りました。経験者がいないなかで描いたビジョンから作った人材要件が現実的なものなのかを確認するため、他社でWebディレクターに従事する方にインタビューをさせていただき、職務記述書の適切さを評価していただきました。採用基準ができてからの進め方はその他の職種と同じです。採用基準に照らした選考プロセスを設計し、各選考手法において設定された基準を客観的に評価する。アセスメントの専門家である私たちにとっては当たり前のことを行いました。

組織文化の根底には、価値観があります。価値観の本質は好き嫌いです。何を好み、何を嫌うかの不文律が組織文化そのものです。当社には、かつて出張手当というものがありませんでした。それは、創業社長の、仕事をする場所によって手当が払われたり払われなかったりすることはアンフェアだ、という考え方があったからです。この考え方に賛同するか反対するかは価値観の問題であり、善悪の問題ではありません。
出張手当をどうするかはさておき、価値観の明文化は組織文化の維持・強化に必ず必要です。Amazonのリーダーシップ・プリンシプル、Netflixのカルチャーデックなどがいい事例です。
在宅勤務の人が増えたことにより、コミュニケーションが減り、組織文化が希薄化したと考えるのであれば、コミュニケーションを増やすという工夫が最も有効です。オンラインでもミーティング、1on1などのコミュニケーション機会を定例化して増やすことは可能です。オフィス勤務がコミュニケーション増加に明らかな効果があるのだとすれば、オフィス勤務の頻度を増やせばよいのです。

伝え方の工夫を考える前に自分が本当に伝えたいことは何かを明確にすべきです。加えて、相手が自分の伝えたいことを理解したり受け止めたりする理由を明確にすべきです。
こちらが言いたいことも不明確で、相手がその言いたいことを理解する必然性もなければ伝わることはありません。
伝え方の工夫ではなく、伝える目的と伝える内容の明確化が重要なのです。
そのうえで伝え方の工夫として申し上げられることは二つあります。すでに相手がよく知っていることから話す、言ってほしいと思っていることを話す、です。
少し異なる視点ですが、流行りのショート動画には伝え方の工夫がたくさん詰まっています。

既に答えが出ているようですね。おっしゃる通り、優秀で面倒みの良い人を選ぶとよいです。
私は30年以上当社で職務の成功と能力の関係を調査してきました。結論として申し上げられることは、プレーヤーとコーチは役割が異なるため、求められるコンピテンシーが違います。しかしながらプレーヤーとして一定の活躍をしていない人はよいコーチになれません。それはコーチのコンピテンシーの中にプレーヤー経験から得た心理的、身体的な感覚に基づく適切なアドバイスを行う能力が含まれているからなのです。

当社が積極的にタレントマネジメントに関する情報発信を始めた2020年と現在(2025年)を比較すると日本企業にタレントマネジメントの考え方は浸透し、具体的な取り組みを進める企業も増えてきました。しかしながら、依然としてその実践は大手企業に限られていることも現実です。
タレントマネジメントは、人手不足が深刻化する日本において多様な人材や多様な働き方を受け入れ戦力にしなければならない企業を強力にサポートするものであり、すべての企業にとって有益です。
ここで改めてタレントマネジメントを導入するうえでのポイントについて整理します。

1. 戦略と目標の明確化

膨大な手間とコストをかけてタレントマネジメントの制度とシステムを導入したけれど、何も変わらなかったという事態は避けたいものです。そのためには組織の戦略遂行のためにどのような問題を解決するのか、どのような組織と人材を開発するのか、人材をどのように活用するのかなどを明確にしなければなりません。
まずは組織人事戦略の確認が必要です。組織人事戦略は、経営戦略や事業戦略に基づいて策定されるもので、企業や事業のビジョン実現に不可欠な組織と人材のあり方を示します。
次に、組織人事戦略を実現するための具体的な目標設定をします。タレントマネジメントは手段であり、導入の目的と達成すべき目標を明確にすることが重要です。

2. 人材要件の明確化

職務に必要な能力がわからなかったり、新しい事業や新設の部門、新しい職務に適した人材がわからなかったりといった悩みを抱えている方も多いかもしれません。高業績者の行動特性や新しいポストの職務内容を客観的かつ科学的に分析することで、人材要件を明らかにすることが大切です。
有力な情報源として職務記述書(ジョブディスクリプション)があげられます。これは職務分析によって作られ、職務内容や職責、職務遂行に求められる資格・知識・スキル・能力などが記載され、ジョブ型雇用の企業には必須のツールです。メンバーシップ型雇用の企業でも職務記述書の作成を進めることは有益です。

3. 社内の理解と協力

タレントマネジメントを成功させるには社内の協力が不可欠です。経営層だけでなく、各部門のマネジャーや全社員が納得し、施策を実行できるようにする必要があります。
新しい取り組みでは全員がすぐに賛成するとは限らないため、丁寧な説明が求められます。タレントマネジメントの目的、内容、方法、対象者、得られるメリット、発生しうる問題点とその対策、運用上の注意点、情報セキュリティ等をオープンかつわかりやすく説明し、社内の理解と協力を得られるようにしましょう。

4. フィードバックの実施

どのような施策を導入する場合でも参加者に対する建設的なフィードバックは極めて重要です。
例えば、サクセッションプランを導入する場合、後継候補者のアセスメント結果を人材委員会で検討するだけでなく、候補者本人にフィードバックすることで能力開発やエンゲージメントの向上につなげることができます。上司や部門責任者、メンターなどにアセスメント結果を正しく伝えることで、能力開発やキャリア開発、コミュニケーションの改善が期待できます。
人材可視化を目的に行う施策の場合、自ずと自己理解や相互理解が進みますので問題はありませんが、選抜や配置任用、チームビルディングなどにおいても、アセスメント結果に基づく「個人の強みや弱み」「指導の仕方」「コミュニケーションの取り方」などを関係者へフィードバックしましょう。社員一人ひとりを深く理解することは、組織が人材を活用するためだけでなく、働く人のやりがいやウェルビーイングにもつながります。

5. 検証と改善フローの構築

タレントマネジメントの導入はゴールではなく、スタート地点です。導入に際して設定した目標の達成に向け、客観的な検証を行い、必要に応じて改善を加えていきます。
導入後、想定とは異なる結果がでることもありますが、当初の目的と目標を忘れず、施策の最適化を進めていくことが求められます。常に最新の人材データを保持し、運用手順や手法を柔軟に見直す姿勢が重要です。
タレントマネジメントの効果を最大限に引き出すためには、検証と最適化を継続的に行うことが不可欠です。

おわりに

これらのポイントを踏まえて効果的にタレントマネジメント施策を運用している企業の事例は、導入事例(https://www.shl.co.jp/casestudy/)に多数掲載しております。ぜひご覧ください。

原則として、適性テストは取り扱うための訓練を受けた人のみが活用できます。当社もOPQ解釈コースというオンデマンドのトレーニングをお客様には無償で提供しています。配属先の社員に共有する場合は、必ず事前にトレーニングを実施してください。トレーニングによって懸念されている先入観は解消できます。 適性テストの結果は、本人のみならず指導者、人事権を持つ人に共有すべき情報です。共有することで、適切な能力開発と意欲形成、配置や効果的な指導が可能となります。 私たちのようなアセスメント事業者が持っているコンピテンシーモデル、スキルモデルに記載されているものがポータブルスキルです。ポータブルスキルではないものとは、自社のとあるキーマンを説得するための方法や自社の製品に関する知識、自社独自システムの操作などをさします。 進め方としては大規模な職務分析を行い、ポータブルスキルのスキルマップを作成します。この際、網羅的なスキルの辞書を持つコンサルタントを活用することをお勧めします。評価方法は、人事考課と同様に評価者の訓練を行い、適切な評価が行われる体制を作っていきます。スキルも現在の職務で必要とされるものは顕在化し評価できますが、役割上必要性が弱いものは外部からの評価がしにくくなります。特定のポストへの選抜のためにスキル評価を行う場合は、アセスメントツールを活用してください。