赴任先の職務に求められるコンピテンシーを持つ人の中で海外赴任を受け入れられる人を選ぶべきです。職務に求められるコンピテンシーが弱い人、海外赴任ができない事情がある人を選ぶべきではありません。
語学力と意欲のどちらを優先すべきかといえば意欲です。厳密にいえば、単なる意欲ではなく、大きく生活環境を変化させたとしても個人的な問題が発生しないことが重要なのですが、問題がないからこそ意欲的なのだろうと拡大解釈をしています。語学力は重要ですが、赴任前に集中的に教育したり、赴任の条件として語学試験の合格や得点をクリアすることを課したりすれば、現在の語学力は大きな業務上の障壁にはなりません。
1988年に日本語版がリリースされてから、様々なテストバッテリーに組み込まれ、数多くのリポートが開発されました。今では日本の採用テストとして定着しています。
この質問紙がどのように日本に導入されたのか、当時の採用テストを取り巻く環境や日本企業のニーズ含めご紹介いたします。 まずは人事テストからはじめましょう。
人事テストの原則
人事テストとは、企業が自らの人事目的で利用するテストを言います。採用選考や従業員の選抜、能力開発などで利用されます。この人事テストを開発するにあたっていくつかの原則があります。
公平性を追求すること。受検者に対して公正で公平な測定を行うために細心の注意が必要です。人事テストが実施される場面の多くは受検者の人生がかかっている重要な場面ですから。
科学性を追求すること。人事テストの開発は科学的手法を用いなければいけません。心理学、行動科学などの学問的成果を背景に一定以上の信頼性と妥当性の根拠を持ち、その開発プロセスは合理性と透明性を確保する必要があります。
個人の人格を尊重すること。不当な差別とならないことはもとより、テスト実施に伴う情報管理、プライバシー保護が必須です。
OPQの日本語版開発が計画された1980年代の日本には、人事(採用)テストにおけるこのような原則は明文化されていませんでした。

能力テストと性格テスト
1980年代の半ば、当社創業者の清水佑三氏は新しい人事テスト事業を開始すべく、労働省(現在の厚生労働省)で適性テストを担当する専門官に人事テストに関する見解をたずねました。その専門官によれば、人事テストは能力テストと性格テストに分類でき、適切な能力テストは採用選考での利用に差支えはない。能力テストの測定対象ははっきりしており、様々な情報を扱う総合職において言語や数理の能力と職務成果との関連は合理的に説明できる。しかし、性格テストについては慎重な検討が必要との指摘を受けました。そこで指摘されたのは三つの疑問です。一つ目は性格を統計的測定量として取り扱うことができるか。二つ目は性格が変化するとしたら長期雇用を前提とする日本企業にとって将来の活躍を予測できるか。三つ目は性格テストの得点にスクリーニングの根拠となる妥当性があるか。
排除の思想
また、当時使われていた性格テストの中には、病理学に基づき精神的な面での社会的不適応に関心を持っていたものもあり、このようなテストを採用場面で用いることはテスト事業者だけでなく、利用する企業側にも責任が問われるべきとの指摘もありました。そこで問題視されたのは次の二つです。
一つは、性格を分類する基準として精神病理を用いること。本来は医師が患者の依頼に基づいて行うことを企業の人事部が採用という強い立場で行うことの問題です。二つには、性格テストを使いたいとする考えの中に「排除の思想」があること。一般の健康な人に対して精神的不適応の確率を調べ、その人を排除しようという考え方の問題です。

二つの重要な原則
この話を聞いた清水氏は新しい人事テストを作るにあたって二つの原理原則をおきました。一つは、テストが仕事の成否との関連についてのみ興味を持っていること。もう一つは、不適応の予測値を出して排除するのではなく、適応する予測値を出して登用することに興味をもつものであること。 これらの原理原則に基づいて清水氏が世界中のテストを調べ見出したのが、英国SHLのテストでした。オキュペイショナル・パーソナリティ
SHLにはサビル博士が作ったオキュペイショナル・パーソナリティという基本的な性格モデルがありました。このモデルは広範な職務行動を捉えるために英国で開発されました。開発者のサビル博士は企業の中にある仕事を研究し、その仕事ぶりの違いを検出する要因としてパーソナリティを調べるというアプローチをとりました。まさに仕事の成否にのみ関心を持つ性格モデルなのです。また、サビル博士はモデルづくりに際して汎文化性(特定の文化からの影響を受けにくい性質)を強く意識していました。SHLが創業からわずか10年で世界30か国まで広がった理由は、サビル博士の汎文化性を実証したいという強い情熱のおかげかもしれません。
もうおわかりかもしれませんが、このモデルに基づいて開発されたパーソナリティ検査がOPQ(Occupational Personality Questionnaires)です。
OPQの性格モデルはあらゆる国、文化、組織、役割、職務などに対応できるよう設計されています。ある仕事を進める上で求められる行動がわかったら、その行動のために有利に働くパーソナリティ因子を確認することで仕事とパーソナリティとの適合度を捉えることができます。あくまでもある仕事に対するある個人のパーソナリティ上の適合度を予測するものであり、そこに精神的不適応者を排除する意図は全くありません。仮にある仕事に対してある人のパーソナリティが適合しなかったとしても、それはその仕事だったからであって、別の仕事であれば適合するという適材適所の考え方に基づいているのです。
マネジメント資質とマネジメント・ビヘイビア
OPQは30項目のオキュペイショナル・パーソナリティを測定し、様々な職務に対する適合度を予測します。これは新しい人事テストのために清水氏が掲げた原理原則ですので、当社にとっては理想的なテストを日本に導入できたことになります。しかしながら、当時も今も日本企業の新卒採用では職務に定めのない総合職採用が一般的です。当時、飛ぶ鳥を落とす勢いで成長し、世界を席巻していた日本企業には、この日本型雇用に対する疑問の余地は一切ありません。せっかく仕事とパーソナリティとの関連を見出す新しい人事テストを作っても、ジョブローテーションで様々な仕事に従事する人を採用する日本企業には使い勝手の良くないテストになってしまいます。そこで、OPQの日本語版では新しい一つの尺度と、既に英国で運用されていた新しいモデルが導入されました。
新しい尺度は「マネジメント資質」です。この尺度は日本企業の部長職に対する大規模な妥当性研究によって開発された尺度です。日本で部長職として活躍している人材のパーソナリティ研究によって導かれました。日本企業の総合職として経営幹部まで上り詰める人の特徴を一つの尺度で表現しています。
新しいモデルは9項目の「マネジメント・ビヘイビア」です。マネジメント・ビヘイビアとはSHLが開発した企業活動を行う時に必要な能力要素です。現在のマネジメント・コンピテンシーに置き換えられるものです。このモデルは世界共通のモデルですが、当時の総合職採用においても採用基準として違和感なく扱えるものでした。
マネジメント・ビヘイビアの定義 一部抜粋
- 創造的思考力 新しいものの見方ができる。新しいコンセプトを作り出す能力がある。
- 統率力 スタッフの動きに注意を払い、自分からコミットし、スタッフにやる気を起こさせることができる。
- チームワーク チームにうまく溶け込める。人と摩擦を起こさずに物事を処理できる。他人との接触やコミュニケーションに自信を持っている。
- プレッシャーへの耐力 仕事上かかってくるプレッシャーを自分の中で上手に扱うことができる。感情に支配されない。
- オーガナイズ能力 仕事を進める上で計画を立てたり、人を配置したりすることがうまい。問題を予見する能力がある。
- パーソナビリティ 人に対して良い印象を与え、過度な防衛心を起こさせない。他人の人格を傷つけたり、人に無理を強いたりしない。
- 状況適応力 違った状況のもとでは違った行動をとらねばならないことをよく知っている。自分がとった行動が客観的に見て適切かどうか、眺めることができる。
- ヴァイタリティ 体力、気力に優れている。強い競争心を持ち、プロジェクトが与えられれば必ず成功させようと考える。
- 問題解決力 易しい問題よりも難しい問題の方を好む。筋の通ったものの見方ができる。問題にぶつかった時に解決に向けて合理的に推論できる。
- 業界、会社、事業、組織、仕事、組織風土について、知識のない人にわかりやすく説明できる。
- 相手の求める情報をわかりやすく伝えることができる。
- 相手の反応にあわせてこちらの言動を変化させられる。
- こちらか聞きたい情報を得るために効果的な質問ができる。
- 興味を持って人の話を聞くことができる。
- 人に共感できる。
- 相手を意欲形成できる。
- 好印象を与えることができる。
- 相手をリラックスさせることができる。
- 相手が話したいことからこちらの聞きたい情報を得ることができる。
- 相手の話を掘り下げて事実関係を明らかにできる。
- 相手の言動のなかにある違和感に気付くことができる。
- 能力、スキル、適性、意欲、価値観などの個人属性を客観的に捉えることができる。
- 嘘を見抜くことができる。
- 常に客観的な判断を下せる。
- 全く知らない話題であってもついていくことができる。
- 言動の記録をとることができる。
- 人材を最大限に活用する
- 創造性と革新を推進する
- ネットワークパフォーマンスを向上させる
- 地理的に散らばったチームをリードする
- グローバル/異文化のチームをリードする
- 協力し合わない風土を変える
- 揉め事の多い風土を変える
- 新しい戦略を立案し、推進する
- 急速に変化する製品、サービス、プロセスに対応する
- 不確実性が高くあいまいな状況で業務を遂行する
- 合併や買収でリードする
- 頻繁なリーダー交代に適応する
- 高い利益率を実現する
- イノベーションでビジネスを成長させる
- 市場シェアを伸ばしてビジネスを成長させる
- コスト競争力でビジネスを成長させる
- 地理的拡大を通じてビジネスを成長させる
- 独立採算の事業を経営する
- 製品・サービスの幅広いポートフォリオをマネジメントする
- 卓越した顧客サービスを提供する共通する
- 共通する業務やサービスを集約して果たすチームをリードする
- 高いリスクをとる状況下で業務を行う
- リスクを嫌う状況下で業務を行う
- リソースがかなり制限された中で運営する
- 人や業務の安全とセキュリティを確保する
- 対外的に組織を代表する
- 環境の持続可能性を確保する
- 頻繁なリーダー交代に適応する
- 不確実性が高くあいまいな状況で業務を遂行する
- 協力し合わない風土を変える
- 揉め事の多い風土を変える
- 人材を最大限に活用する
- 急速に変化する製品、サービス、プロセスに対応する
- 市場シェアを伸ばしてビジネスを成長させる
- 高い利益率を実現する
- リソースがかなり制限された中で運営する

おわりに
このようにOPQ日本語版はリリースされました。その後、数多くの日本企業で妥当性研究がなされ、様々な業種、階層、職種において職務パフォーマンスとの相関が確認されました。今日のOPQがあるのはご利用企業様のおかげです。会社を代表してご利用企業の皆様には心より御礼申し上げます。どうもありがとうございます。今後も日本産業界の発展のためOPQの改善と活用技術の開発を進めて参ります。
今のやり方で何ら問題が起きていないのであれば、変える必要はないと考えます。
もし、人事部長が新卒採用のブレーキに気付いていない、あるいはブレーキによる悪影響を認識していないのであれば、それをしっかりと認識してもらう必要があります。
現在の採用方法に問題があるのであれば、改善提案をすべきです。現在の採用方法に問題がなかったとしても、よりよい採用を目指して改善提案をすべきです。
ご質問者様が認識している現在の問題は何ですか?それはどのように会社の成長を阻害しているのですか?
ご質問者様の目指す理想の会社はどのような会社ですか?理想に近づくために採用をどのように改善できますか?
面接スキルの向上につながります。
面接スキルは以下の要素で構成されています。
残念ながら単に面接経験を積むだけでは、何のスキルも獲得できません。面接官としての言動に対してフィードバックを受ける環境が必要です。ベテラン面接官が横について、若手面接官の言動を記録し、面接後にフィードバックするというプロセスを繰り返すことで、若手をプロ面接官に育てることができるのです。
内定承諾したとしてもまだ働かせることはできません。研修プログラムへの参加を強要することは無給で労働させる行為のため違法です。
任意参加の研修プログラムを開催する方法も考えられますが、内定者にとって本当に任意参加となるでしょうか。内定をもらった会社から研修に参加するよう指示されて、理由もなくその申し出を断ることができる内定者は本当にいるでしょうか。
どのような仕組みを作ったとしても、事実上強制参加のプログラムとなります。やらないという判断が賢明です。
研修は入社してからやればいいのです。
老後のことを考える必要はありません。その代わり夢と目標が必要です。そのために今、最大限の努力をしてください。あなたの夢と目標に資産形成が関係しているのであれば、NISAを使った投資を行うのもよいでしょう。健康寿命は今後さらに伸びていきます。老後のことなど考えずに生きることができる社会がもう目の前に来ていると私は考えています。
あなたの夢は何ですか?
志望度が高いと判断した学生ばかりが辞退するのは異常事態です。面接でまんまとだまされてしまったとお考えのようですが、私の見立ては異なります。
面接での判断は正しかったという前提に立ってみましょう。志望度が高い応募者だけが辞退し、志望度が中程度以下の人だけが選考に残っているのだとすると、そこには何らかの原因があります。志望度が高い応募者は、貴社に対して夢と希望をもっています。もし、その夢と希望が打ち砕かれる機会があったとしたら、志望度が低い応募者以上に大きなショックを受けるでしょう。期待が大きい分、失望も大きいのです。はじめから期待していない応募者にとってはどうってことない出来事でも期待をしている人にとっては一大事なのです。
まずは、辞退が発生する周辺での自社の選考プロセス、提供していた情報、応募者が目にする評判、口コミ、SNSへの書き込みなどをつぶさに調査してみてください。
問題がみつかるはずです。
ご質問者様が今の仕事にやりがいを感じていないことは質問の端々からも伝わってきます。仕事を「こなし」ているのですから、新しい発見ができるはずはありません。仕事にやりがいを見出している時、人は仕事をこなしているとは言いません。より高いレベルを目指して努力している人は今の仕事に学びがないとはいいません。現在世界のトップレベルで活躍する人はもれなくさらなる高みを目指して努力を続けています。
残念ながらご質問者様はこのまま今の仕事を続けていてもやりがいと成長を得ることはできないでしょう。また、キャリアチェンジしたとしても今のような気持ちで仕事をするのであれば同じことが繰り返されるでしょう。
新しい発見や学びを得ながら充実した仕事生活を続けていきたいのであれば、必要なのはキャリアチェンジの前にマインドチェンジです。自分が本当に求めているものは何かをよく考え、その答えに向かって行動してください。
一般的に後継者選抜の基準として用いられるものは、リーダーシップコンピテンシーです。リーダーシップコンピテンシーはリーダーの役割において共通に求められる人材要件ですが、特定のリーダーポストでうまく職務を遂行できるかどうかを予測するのに十分な指標とは言えません。リーダーを取り巻く環境は多様であり、各リーダーの解決すべき課題もそれぞれだからです。
この問題を解決するための新しい概念として、SHLはリーダーシップコンテクストを見出しました。リーダーシップコンテクストとは、リーダーを取り巻く文脈的な環境のことです。SHLの広範な研究によりリーダーシップコンテクストはリーダーの成功に大きな影響を及ぼすことがわかりました。
コンテクストを基準として選抜されたリーダーは、従来の方法によって選抜されたリーダーよりもパフォーマンスが約20%高いのです。優れたリーダーは置かれた環境で求められるリーダーシップを効果的に発揮し、その環境におけるビジネス課題を解決するのが得意であるということがわかります。リーダーの選抜も適材適所が重要なのです。
本コラムでは、サクセッションプランを行う際にリーダーの選抜基準としてリーダーシップコンテクストをどのように選べばよいかについて述べます。

27項目のリーダーシップコンテクスト
SHLのリーダーシップ研究によって見出された重要なリーダーシップコンテクストについて紹介します。SHLはリーダーの成功に大きな影響を及ぼすコンテクストを27個定義しました。コンテクストを抽出したリーダーシップ研究に関する詳細は、コラム「アサインメントは文脈を捉えよ ~次世代リーダー育成 先端研究~」をご覧ください。チームのパフォーマンスを推進する
変革をリードする
結果を出す
リスクと評判をマネジメントする

リーダーポストの要件を定義する
サクセッションプランで後継者を選抜するためには、リーダーの選抜基準を作る必要があります。SHLのサクセッションプラン・ソリューションではリーダーシップコンテクストによってリーダーの基準(プロファイル)を作ります。プロファイルを作る際には主要な関係者へインタビューを行います。主要な関係者の筆頭はサクセッションプランの対象となっているリーダーポストの現職者です。その他には上司やボードメンバー、人事などへインタビューします。
コンテクストを選ぶにあたって、現在に焦点を当てるのか、未来(1~2年後)に焦点を当てるのかを検討します。3年以上の長期的視点を持つべきではありません。環境変化に適応する新しいリーダーを輩出し続けることがサクセッションプランの目的だからです。現在から2年先までの役割、職務、組織が直面するビジネス上の課題に合ったコンテクストを選択します。
今は存在しない役割のプロファイルを作る場合、最も重要なステップは新しい役割を作る理由、目的、その役割が直面する重要課題を理解している関係者に対するインタビューです。ジョブディスクリプションがある場合は参考にするとインタビュー内容がより具体的になります。
適切なコンテクストの数
コンテクストはリーダーが解決すべきビジネス課題と捉えることができます。役割の複雑性が高まれば高まるほど、該当するコンテクストの数は増えます。極端な言い方をすれば27個すべてのコンテクストに該当するリーダーポストがあるかもしれません。現実に世界は複雑になっており、リーダーが解決すべき課題は増加しています。しかし、コンテクストを10個以上選択することはできる限り避けなくてはいけません。推奨するコンテクストの数は7個以下です。リーダーの成功と解決すべき課題の数との関係に関する研究から、リーダーが抱える課題の数が7個を超えるとパフォーマンスが急激に低下することがわかっています。
プロファイルのコンテクストが10個以上あるということは、誰がリーダーとなっても成功するのが難しいポストだということを示しています。本当に10個以上となった場合は役割の再設計を検討するか、万全のサポート体制を上層部とともに作ることをお勧めします。
難易度の高いコンテクスト
誰がリーダーになったとしても難しいコンテクストが存在します。以下4つのコンテクストはリーダーのパフォーマンスに悪い影響を及ぼすことがわかっています。これらすべてのコンテクストに直面しているリーダーの約7割が業績の問題で苦しんでいるというデータがあります。もし、プロファイルに4つの課題がすべて含まれている場合、慎重に人材選抜を行う必要があります。また、この場合も役割の再設計やサポート体制の構築が重要になります。

おわりに
SHLのサクセッションプラン・ソリューションでは、今回ご紹介したコンテクストによるリーダーの選抜基準をパーソナリティ検査OPQと経験サーベイによって測定します。OPQで各コンテクストに対応するポテンシャルを予測し、経験サーベイで各コンテクストにおける職務経験の有無を測定します。この手法が各リーダーポストに対するきめ細やかな適性の予測を可能にしています。最後に私が自分の役割を考慮して選択したコンテクストをご紹介します。
私は執行役員として、直販営業、マーケティング、SHLグループサービスの開発運営、海外とのブリッジを担当しています。選択したコンテクストは以下の通りです。
大変申し訳ございません。私は社会人32年目で、若者の流行とは無縁な生活を送っているため、次に何が流行るかをお答えすることは不可能です。今の若者の流行すらわからないのですから、お答えできるはずもございません。
つい先日Nvidiaの時価総額がマイクロソフトを抜いて1位になりました。AIを動かすために必要なGPUが飛ぶように売れており、将来のさらなるAIの普及に欠くことができない主要企業と考えられているからです。つまりNvidiaは今大流行しています。
10年前のNvidiaはどうかというとゲームのグラフィックスに欠かせないGPUの会社と思われていました。私もゲーミングPCに入っているものを作っている会社くらいにしか見ていませんでした。
何を申し上げたいかというと、将来の変化を予想すれば、これから流行するものは予測できるかもしれないということです。1か月後に何が流行るかはわかりませんが、10年単位で考えれば、環境負荷低減、エネルギー、自動化、仮想世界、医療、労働、移動手段、水と食料生産など変化が明白なものがあります。これらに関連することが次の流行を作ると思います。
ご期待にそえず大変申し訳ございません。