SHLが南アフリカのリーダーシップ指数を発表
公開日:2012/04/03
このコーナーは、イギリスのSHLグループがお客様に向けて発信している様々な情報を日本語に翻訳してご紹介するものです。主にグループの広報誌やユーザー向けネット配信、HPプレスリリースなどから記事をピックアップしています。海外の人事の現場でどんなことが話題になっているのか、人材マネジメントに関して海外企業はどんな取り組みをしているのかをお伝えすることで、皆さまのお役に立てればと願っております。
今回はプレスリリースから、南アフリカでのニュースをお伝えします。
南アフリカのリーダーシップ・ポテンシャルは、BRICS諸国(ブラジル、ロシア、インド、中国)よりもやや進んでいるが、G8各国より遅れており、また、グローバル平均よりやや遅れている。
この統計は、南アフリカ市場で15年以上の経験を持つ人事アセスメント会社SHLが、160カ国以上のトップビジネスのリーダーシップを評価したグローバル・データベースから算出したものです。このリーダーシップ指数は、南アフリカのビジネスマンが他国の同僚と比べてどうなのか、南アフリカの中でリーダーシップ・ポテンシャルが最も高い地域はどこか、などを示すために、SHL南アフリカが毎年発表する予定です。
100万件以上のリーダーシップ・ポテンシャル・アセスメントを基に指数を作成したSHLチーフ科学分析オフィサーであるユージーン・バークは、次のようにコメントしています。「人材をめぐっては世界的な戦いがあります。我々のクライアントはどこも、真のリーダーシップ・ポテンシャルを持つ人材を見極める支援を我々に望んでいます。会社は有能なリーダーになる可能性のある人を獲得する確率を高めたい、リーダーシップ・ポテンシャルを実現してトップ・パフォーマーを見極めるためにどんな投資をしなければならないのか知りたい、と考えています。」
8000万件という世界最大の人材データベースを開発してきたSHLは、管理専門職候補者についてグローバルでの比較を行いました。SHLグローバル・インテリジェンス・データベースによると、有能なリーダーになる資質を持っている人材は15人に1人(約7%)です。先進G8諸国はそれよりもかなり高く、10人に1人でした。
南アフリカは開発途上国の中ではよい位置におり、17人に1人。これはグローバル平均よりやや低いですが、BRICS諸国より高いものです。(BRICS諸国は19人に1人)
バークは続けて述べています。「世界経済においてBRICS諸国は新興勢力と見られています。経済が成長して人材マネジメント・プログラムが成熟するにつれ、そのリーダーシップ・ポテンシャルは向上するでしょう。南アフリカは人事施策においてすでにかなり進んでいます。」
バークによれば、リーダーシップ・ポテンシャルのある人をうまく獲得しているかどうかは業界によって違います。南アフリカについてより詳しく見てみると、リーダーシップ・ポテンシャルが最も高いのは石油・ガス業界、素材業界(化学、金属)です。南アフリカ平均に近いのが通信業界やヘルスケア業界、小売、メディア、旅行、レジャーなどの顧客サービス業界。低い業界は、建設、産業エンジニアリング、自動車、食品、個人向け商品メーカーでした。
SHL南アフリカ社長ナディニ・ベンターは次のように述べています。「南アフリカ人は達成に向けてのエネルギー、問題分析・解決力、アイデアを実行可能な計画に落とし込む能力を持っています。南アフリカのビジネスがグローバル経済において新興勢力にステップ・アップしたいならば、リーダーシップの問題について次の2つの重要分野に対処しなければなりません。」
「一つ目は、南アフリカと世界で起こりつつある変化にただ対応するだけでなく、それらに積極的かつ効果的に関わる能力を持つ人材を見極めることです。急速な変化にどのように関わるか、その人たちがリーダーとして周囲をサポートしなければなりません。」
「二つ目は、計画や目標を周囲に明確に伝えることで人々を巻き込む人材を見極めることです。問題を分析してほどく能力は明らかな強みですが、何をやるべきかがわかっているというのは、物事を起こすための第一歩にすぎません。物事を起こすには周囲の人の行動やアイデアへの賛同が必要です。」
SHLは世界で毎年2500万件以上のアセスメントを実施しています。それらのデータを集積して開発したTalent Analyticsデータベースには8000万件以上のデータが収められており、業界や職種、職位別の参照・比較が可能です。この記事で紹介されているリーダーシップ指数については、残念ながら詳細はまだ我々にも明らかにされておりません。南アフリカ以外の国々についてはどうなのか、日本やアジアはどうなのか、さらに情報が入手できましたらご紹介していきたい、と考えております。

このコラムの担当者
堀 博美
日本エス・エイチ・エル株式会社