2014/11/06Q.1568
海外の人事施策事例について積極的に収集しているが、日本企業にそのまま当てはめて運用することはできるのか？日本企業に当てはめるために、変えなければならないところはどのようなことが考えられるか？
海外と一口に言っても多様性がありますし、人事施策の事例は日本国内でも様々なものがあるくらいですから、お答えとしては当てはめられるものとそうでないものがあるとしか申し上げられません。絶対に変えなければならない点は日本の法律に則っていない点です。
このコラムの担当者
清田 茂
執行役員
入社以来30年、HRコンサルタントとして日本の人事アセスメント界を牽引。大手を中心にコンピテンシーモデリングから選抜設計、サクセッションプラン構築まで広範なプロジェクトを完遂。特に経営層との対話を通じた次世代リーダー育成に高い実績を持つ。 2002年取締役、2020年より執行役員として直販部門を統括。最前線で「人と仕事と組織の最適化」を追求する傍ら、SHLグループのグローバル知見の国内導入も推進。
