社員の帰属意識・エンゲージメントを客観的データで測定することは可能か?
もちろん可能です。多くの会社がエンゲージメントサーベイのサービスを行っていることがその証明です。多様なサービスがありますので、しっかりと情報収集し自社にフィットしたものを使ってください。
このコラムの担当者
清田 茂
執行役員
入社以来30年、HRコンサルタントとして日本の人事アセスメント界を牽引。大手を中心にコンピテンシーモデリングから選抜設計、サクセッションプラン構築まで広範なプロジェクトを完遂。特に経営層との対話を通じた次世代リーダー育成に高い実績を持つ。 2002年取締役、2020年より執行役員として直販部門を統括。最前線で「人と仕事と組織の最適化」を追求する傍ら、SHLグループのグローバル知見の国内導入も推進。