はじめに

SHLのアセスメントは、民間企業だけでなく様々な公的機関や法人を含め、組織やチームのパフォーマンスを最大限にいかすために活用されています。ビジネス場面の利用だけでなく、過去には、南極レースに参加するメンバー選抜カーレーサー発掘プロジェクトのサポートなどにSHLアセスメントが活用された事例があります。
今回のコラムでは、SHLグループ本社があるイギリスの海軍におけるリーダー研究をご紹介します。

はじめに

イギリス海軍のリーダー選抜の課題

イギリス海軍は、上級士官に関してある課題を抱えていました。海軍は、イギリスの他の民間組織と異なり、人事異動や再配置が頻繁に起こります。通常、上級士官が同じ役職にとどまるのは約3年ほどです。これまで、イギリス海軍は任命・昇進の決定を、ほぼ例外なく年次評価報告書のみに依存していました。
この方法は、個人業績の満足度を伝えるには効果的ですが、特定の役職に誰がより適しているか、個々の卓越した強みがどの分野にあるかを区別するにはあまり役に立たないという課題がありました。
今回研究を行ったのは、30年以上イギリス海軍に勤務する経験を持つマイク・ヤング大佐(博士・MBE;大英帝国勲章メンバー)で、イギリス海軍のリーダーシップ評価および育成アドバイザーとして、上級士官のサイコメトリックアセスメント実施、コーチング、能力開発施策の設計を行っています。

上級士官にSHLアセスメントを実施

今回の研究ではイギリス海軍の上級士官における①パフォーマンス評価、②ポテンシャル(将来性)、③昇進率と一般知能、パーソナリティ、モチベーションリソースとの関連性を調査しました。
具体的には、300名を超えるOF5からOF7(大佐から少将と同等の英国海兵隊の階級を含む)の正規士官に、SHLアセスメントである一般知能検査G+、パーソナリティ検査OPQ32r、意欲検査MQ、を受検してもらいました。
イギリス海軍では、成功するリーダーとそうでないリーダーを組織内で独自に研究して確立した「指揮・リーダーシップ・管理(the Command, Leadership, and Management (CLM))」のコンピテンシーモデルを持っており、このモデルにOPQとMQの関連因子をマッピングし、対象者の各種評価項目とSHLアセスメント結果との関連性を分析しました。

 CLMコンピテンシーモデル:
 Conceptualize(概念化):達成すべきことを理解し、それを明確に伝える
 Align(方向性を合わせる):コントロール可能な行動に集中する
 Interact(関わり合う):他者と協働し、他者を通じて業務を遂行する
 Create Success(成功を創造する):習慣的に成果を出す

結果

各因子と有意に相関があった項目は以下の通りです。

CLMモデル SHLアセスメントのマッピング ①パフォーマンス ②ポテンシャル ③昇進率
Conceptualize
(概念化)

達成すべきことを理解し、それを明確に伝える
G+ 一般知能
OPQ 創造的
OPQ 堅実
OPQ 概念性
OPQ 好奇心
OPQ 律義
MQ 興味 +
MQ 柔軟性 +
Align
(方向性を合わせる)

コントロール可能な行動に集中する
OPQ 几帳面 +
OPQ 説得性 +
OPQ 先見性 +
OPQ 指導性 ++
OPQ 批判的
MQ 権限
MQ 活力
Interact
(関わり合う)

他者と協働し、他者を通じて業務を遂行する
OPQ 人間への関心 ++
OPQ 協議性 ++
OPQ 友好性
OPQ 抑制
OPQ 独自性
MQ 帰属
MQ ステータス
Create Success
(成功を創造する)

習慣的に成果を出す
MQ 達成 + +
MQ 競争 +
MQ 没頭 ++ ++
MQ 失敗の恐怖 + ++
MQ 昇進 ++ ++
MQ 快適と安定
MQ 成長 ++

高:当該因子の高得点の特徴を持つ

低:当該因子の低得点の特徴を持つ

++/+ 有意に正の相関がある

–/- 有意に負の相関がある

論文のTable 6を元に筆者が作成

  1. パフォーマンスとの関連性:
    (OPQ)仕事を最後までやり遂げる
    (MQ)仕事に精力をつぎ込む、失敗しないために活動的になる、リスクがあっても気にしない
  2. ポテンシャル(将来性)との関連性:
    (OPQ)主導権を取ることを好む
    (MQ)目標を達成しないと気が済まない、失敗しないために活動的になる、昇進/キャリアアップによって意欲があがる
  3. 昇進率との関連性:
    (OPQ)新しいやり方を好む、ルールに縛られない、交渉を好む、長期的な視点を持つ、人を分析する、広く相談して意思決定する
    (MQ)変化や刺激を好む、流動的な環境を好む、目標を達成しないと気が済まない、人と比較されることで成果を出す、昇進/キャリアアップによって意欲があがる、能力開発やスキルアップで意欲があがる

全体として、マッピングされたアセスメントの各因子とパフォーマンス・ポテンシャル・昇進率には相関がみられ、CLMモデルがこれらの予測に有用であることが分かりました。
分解してみていくと、MQは優れた予測因子であることが示され、昇進の早い上級士官の重要な差別化要因であることが明らかになりました。これは、リーダーが「どう行動するか(How)」だけでなく、「なぜそう行動するのか(Why)」を理解することの重要性を浮き彫りにしています。こうした深い内面の動機を無視すると、一見有能に見えても、長期的に成功するための“内なる原動力”を欠いた人物を誤って昇進させてしまうリスクがあります。

いずれの指標とも関連性が見られなかった一般知能については、高次の思考を支える要素ではあるものの、それだけでは「優れたリーダー」と「少し良いリーダー」とを区別する決め手にはならないと解釈されました。むしろ、一般知能は“ある水準までは必要な基礎的能力”とされ、それ以上になると、より重要なのは他の要素であるようだと大佐は述べています。

これらの結果を用いて、イギリス海軍では、データに基づいたサクセッションプランや能力開発プランの意思決定を行えるようになりました。SHLではイギリス海軍に向けてオリジナルのリーダーシップ開発レポートも作成し、支援しています。

結果

おわりに

軍組織のリーダーにおけるサイコメトリックアセスメントとの関連性が示された興味深い事例です。ビジネスの組織とはミッションも体制も異なることは明らかですが、今回の上級士官のリーダー研究結果はビジネス場面にも通じる「リーダーとしての素養」として頷ける部分もあります。
民間企業であれ、軍隊であれ、組織運営は人が行う以上、介在する人の能力やスキル、意欲、人同士(チーム)の組み合わせで成果差が出ます。この捉えづらい人の能力やスキル、意欲を可視化する当社のアセスメントツールは、組織パフォーマンスの向上に深く貢献できます。
なお、論文の中では、今回の研究でなぜSHL社のアセスメントを評価ツールとして採用したか、信頼性や妥当性などに言及しながら説明しています。当社の評価ツールとしての品質を知る上でも参考になる論文かと思います。

参考文献:
Anchoring Talent Decisions in Science: Insights from Senior Leader Research in the Royal Navy
The Royal Navy Modernizes Leadership Development and Selection with SHL
General intelligence, personality traits, and motivation as predictors of performance, potential, and rate of advancement of Royal Navy senior officers

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・相関分析とは
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8.分散分析

・分散分析とは
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・Excelを使った分析演習【分散分析】

9. (参考)無料分析ツールの紹介

・日本エス・エイチ・エル株式会社の「無料分析ツール」とは

10.おわりに

・統計分析を行う際のポイント

  • ※本セミナーの演習ではExcelを使用します。なお、本セミナーで紹介するExcel各部の名称が、お手元のExcelのバージョンによって若干異なる場合があります。
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セミナー概要

主催

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対象者

企業の人事・採用・育成業務に従事されている方(同業者、学校法人、個人の方はお申込できません)

受講費

受講者1名様につき5,000円(消費税等別)

※「受講人数無制限」の年間契約プランもございます。詳しくは、担当コンサルタントまでお問い合わせください。

受講期間

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当社が積極的にタレントマネジメントに関する情報発信を始めた2020年と現在(2025年)を比較すると日本企業にタレントマネジメントの考え方は浸透し、具体的な取り組みを進める企業も増えてきました。しかしながら、依然としてその実践は大手企業に限られていることも現実です。
タレントマネジメントは、人手不足が深刻化する日本において多様な人材や多様な働き方を受け入れ戦力にしなければならない企業を強力にサポートするものであり、すべての企業にとって有益です。
ここで改めてタレントマネジメントを導入するうえでのポイントについて整理します。

1. 戦略と目標の明確化

膨大な手間とコストをかけてタレントマネジメントの制度とシステムを導入したけれど、何も変わらなかったという事態は避けたいものです。そのためには組織の戦略遂行のためにどのような問題を解決するのか、どのような組織と人材を開発するのか、人材をどのように活用するのかなどを明確にしなければなりません。
まずは組織人事戦略の確認が必要です。組織人事戦略は、経営戦略や事業戦略に基づいて策定されるもので、企業や事業のビジョン実現に不可欠な組織と人材のあり方を示します。
次に、組織人事戦略を実現するための具体的な目標設定をします。タレントマネジメントは手段であり、導入の目的と達成すべき目標を明確にすることが重要です。

2. 人材要件の明確化

職務に必要な能力がわからなかったり、新しい事業や新設の部門、新しい職務に適した人材がわからなかったりといった悩みを抱えている方も多いかもしれません。高業績者の行動特性や新しいポストの職務内容を客観的かつ科学的に分析することで、人材要件を明らかにすることが大切です。
有力な情報源として職務記述書(ジョブディスクリプション)があげられます。これは職務分析によって作られ、職務内容や職責、職務遂行に求められる資格・知識・スキル・能力などが記載され、ジョブ型雇用の企業には必須のツールです。メンバーシップ型雇用の企業でも職務記述書の作成を進めることは有益です。

3. 社内の理解と協力

タレントマネジメントを成功させるには社内の協力が不可欠です。経営層だけでなく、各部門のマネジャーや全社員が納得し、施策を実行できるようにする必要があります。
新しい取り組みでは全員がすぐに賛成するとは限らないため、丁寧な説明が求められます。タレントマネジメントの目的、内容、方法、対象者、得られるメリット、発生しうる問題点とその対策、運用上の注意点、情報セキュリティ等をオープンかつわかりやすく説明し、社内の理解と協力を得られるようにしましょう。

4. フィードバックの実施

どのような施策を導入する場合でも参加者に対する建設的なフィードバックは極めて重要です。
例えば、サクセッションプランを導入する場合、後継候補者のアセスメント結果を人材委員会で検討するだけでなく、候補者本人にフィードバックすることで能力開発やエンゲージメントの向上につなげることができます。上司や部門責任者、メンターなどにアセスメント結果を正しく伝えることで、能力開発やキャリア開発、コミュニケーションの改善が期待できます。
人材可視化を目的に行う施策の場合、自ずと自己理解や相互理解が進みますので問題はありませんが、選抜や配置任用、チームビルディングなどにおいても、アセスメント結果に基づく「個人の強みや弱み」「指導の仕方」「コミュニケーションの取り方」などを関係者へフィードバックしましょう。社員一人ひとりを深く理解することは、組織が人材を活用するためだけでなく、働く人のやりがいやウェルビーイングにもつながります。

5. 検証と改善フローの構築

タレントマネジメントの導入はゴールではなく、スタート地点です。導入に際して設定した目標の達成に向け、客観的な検証を行い、必要に応じて改善を加えていきます。
導入後、想定とは異なる結果がでることもありますが、当初の目的と目標を忘れず、施策の最適化を進めていくことが求められます。常に最新の人材データを保持し、運用手順や手法を柔軟に見直す姿勢が重要です。
タレントマネジメントの効果を最大限に引き出すためには、検証と最適化を継続的に行うことが不可欠です。

おわりに

これらのポイントを踏まえて効果的にタレントマネジメント施策を運用している企業の事例は、導入事例(https://www.shl.co.jp/casestudy/)に多数掲載しております。ぜひご覧ください。

コンサルティング

人材要件定義コンサルテーション

職務遂行に必要なコンピテンシーをアセスメントデータ分析、インタビュー等で特定します。

人材要件定義とは?

選抜、配置、任用、能力開発などの人事施策を行うには適切な基準が必要です。人材要件を定義することで適切な基準と運用方法がわかります。

アセスメントデータの分析、高業績者へのインタビューなどを通じて各ポストの職務遂行に必要なコンピテンシーを特定します。調査対象の設定、調査(適性データ収集、データ分析、インタビュー、アンケートなど)の実施、コンピテンシーの決定、コンピテンシーの活用を支援します。

人材要件定義 2つのサービス

  • 人材要件定義支援
  • 人材要件定義のノウハウ提供

人材要件定義支援

特定の職種やポスト等の人材要件を定めるために、アセスメントを用いたデータ分析や経営者やキーポジションの方にインタビューを行います。定量的なデータと定性的なインタビューの情報を統合し、人材要件定義を作成します。今後必要とされる自社独自の人材要件とコンピテンシーのマッピング支援も行います。データ分析ではオリジナル尺度の作成も可能です。

人材要件定義のノウハウ提供

自社で要件定義を行うためのインタビュースキルトレーニングやアセスメントデータの統計分析手法のトレーニングを行います。当社の豊富な実績を元に、実践的なスキルや手法を学ぶことができます。 自社で主体的に要件定義を行うことで、今後の要件の変化にもすばやく対応することが可能です。

導入シーン

採用の求める人物像の作成や見直し

データを元に科学的に求める人物像を定義できます。経営戦略の転換や新たな事業で求める人材が変化した場合も、未来に必要な人材要件の定義が可能です。

昇格の選抜基準の作成

社内の人材選抜もその後のパフォーマンスの観点から妥当な選抜基準を作成することが可能です。

配置・配属の参考

社内の各ポストに求められる人材要件と社員の人材情報を結びつけ最適な配置を実現します。

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人材要件定義のご提案

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お問い合わせ

ご不明な点がございましたら、担当コンサルタントまたは「お問い合わせ」よりお気軽にご連絡ください。

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アセスメント

WebOPQ

世界最高水準の人材アセスメント技術により開発された、 パーソナリティ測定によりポテンシャルを予測するWeb適性検査です。

測定能力 パーソナリティ
所要時間合計 20分
ノルム 成人一般
実施形態 Web

OPQとは

SHLを創業した産業組織心理学者が開発したパーソナリティ検査です。
職業場面における、「その人がよくとる行動」や「好みの行動スタイル」が明らかになるよう設計され、世界中で利用されています。

幅広い測定尺度で多面的に評価

「人との関係」「考え方」「感情・エネルギー」の3つの領域において、30個もの幅広いパーソナリティ因子を測定しています。新卒採用からトップマネジメント層の登用まで、階層や職務を問わず汎用的に利用できる適性検査です。

作為的な回答を抑制する設問設計

ある要素に対して「あてはまる/あてはまらない」で選ぶ形式をノーマティブ(択一選択)形式と言います。回答しやすい反面、意図的な操作がしやすい点が課題としてよく指摘されます。これに対し、OPQは「自分に最もあてはまるもの」と「最もあてはまらないもの」を選ぶイプサティブ(強制選択)形式を採用しています。これによって、受検者が自分を良く見せるための回答をしようとする傾向(社会的望ましさバイアス)を抑制します。

科学的根拠に基づいた信頼性と妥当性

OPQは、心理学的研究に基づいて設計されており、優れた信頼性と妥当性を備えた適性検査です。測定精度を表す「信頼性」と測定対象を正確に評価できているかを表す「妥当性」は適性検査を選ぶ際の必須条件です。適性検査は、職務におけるパフォーマンスを正確に予測できなければ意味がありません。当社では、国内で延べ1700社以上でOPQと実際の職務パフォーマンスとの関係性を分析。その結果、職務成績をOPQで予測できることが実証されています。

多言語対応とグローバルな利用実績

OPQは40以上の言語に対応しており、世界中の企業で広く利用されている適性検査です。異なる言語や文化圏でも統一基準で人材を評価できるため、グローバルな採用プロセスや多国籍チームの人事施策の遂行にも適しています。個人の性格特性や行動スタイルを科学的に測定することで、国や地域を問わず、客観的かつ効果的な意思決定を支援します。国際的なビジネス環境において最適な人材配置や組織運営を実現することができます。

WebOPQで出力される尺度

パーソナリティ

30因子の行動傾向

マネジメント資質

幹部としての活躍や成長性の期待値を予測

能力特性

職務遂行上必要とされる行動特性を予測

受検者の強み/チェックポイント

能力特性のうち高いものを強み/低いものをチェックポイントとして質問例を表示

職務適性

職務に関する適性を予測

利用料金

受検料

2,800円/名

※上記費用に消費税は含まれておりません。

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コンサルティング

人材データ分析

人材データを分析し、タレントマネジメントの課題抽出や問題解決、改善をサポートします。

人材データ分析とは?

人材に関連するデータを集め分析することで、効果的にタレントマネジメントを行うための知識が得られます。分析によって高業績者のコンピテンシー、選考の評価基準、部署別の特徴や従業員のポテンシャルなど、様々な組織・人材における問題や課題を可視化します。採用、配置、育成、組織開発などの人事施策を改善できます。

お客様の課題を解決する方法をご提案

課題や問題意識などの目的を明確にするため、コンサルタントがヒアリングします。ご要望に応じて、分析対象の選定、目的変数・説明変数の検討、分析手法の採択、分析作業、分析結果の活用をサポートします。

導入シーン

人材要件を定義する

特定の職種やポスト等の人材要件を定めるために、人材データ分析を行います。当該職種・ポストにおける人事評価等のパフォーマンスデータを用い、パフォーマンスを予測する一連の変数(知的能力・パーソナリティ特性など)を特定します。オリジナルの尺度を作成することも可能です。

従業員を可視化する

社員の属性などの人材情報を可視化して、経営・事業戦略と人材・組織とのギャップを明らかにし、組織・人材に関する問題の発見、人事施策の導入や見直し、人事的な意思決定の改善などに役立てます。タレントマネジメントの基礎となる取り組みです。

選考を振り返る

採用選考や昇進試験等において、評価や判断に妥当性があったかを確認する振り返りの分析です。 選考における合格者と不合格者、高評価者と低評価者を分ける要因を検出し、当初の想定と一致しているかを検証します。人材要件定義分析の結果と照合すると、より効果的です。

お問い合わせ

ご不明な点がございましたら、担当コンサルタントまたは「お問い合わせ」よりお気軽にご連絡ください。

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アセスメント

万華鏡30

パーソナリティ測定によりポテンシャルを予測する適性検査「OPQ」をもとに、受検者に向けた詳細なフィードバック・リポートを作成します。

測定項目 パーソナリティ
所要時間合計 20分
ノルム 成人一般、マネジャー、シニアマネジャー
実施形態 Web

万華鏡30とは

受検者に対し、パーソナリティの測定結果についての詳細なコメントに加え、
「マネジメント・コンピテンシー」「感情知能」「チームタイプ」についてのフィードバック・リポートが作成される適性検査です。

世界最高水準の技術を用いた
アセスメントツール

長年世界で使われているパーソナリティ検査「OPQ」で多彩な項目を予測します。詳細はこちら

Read More

フィードバックに適した詳細リポート

パーソナリティ傾向から多彩なコンピテンシーを予測して詳細にリポートが作成されます。受検者へのフィードバックに適しています。

全国の「マネジャー層」との比較も可能

万華鏡30が測定する多彩なコンピテンシーは新入社員からエグゼクティブ層まで幅広くポテンシャルを測定できます。その上で、得点の算出基準を「マネジャー」や「シニアマネジャー」に設定し、その階層における相対的な受検者の「強み」や「弱み」が可視化できます。

※受検前にノルム選択が必要です。

オプションリポートとしての利用が可能

万華鏡30は、受検システムとしてのご利用のほか、オプションリポートとしてのご利用が可能です。すでにOPQの受検がある場合、再度受検をせず万華鏡30のリポートが出力できます。

リポートについて

パーソナリティ・プロファイル

受検者の基本的な行動傾向(パーソナリティ)を30項目で測定します。
特徴を文章化したナラティブ・リポートも出力されます。

マネジメントコンピテンシー

職務を遂行する上で求められるコンピテンシーのポテンシャルを予測します。
潜在的な強み・弱みがわかります。

感情知能

感情知能(EQ)をパーソナリティの傾向から予測します。自他の感情の取り扱い方の傾向がわかります。

チームタイプ

8つのチームタイプの中で、チームで仕事をするときに受検者が果たす可能性が高い役割を、パーソナリティから予測します。

利用料金

受検料/オプションリポート出力料

4,000円/名

※万華鏡30を新たに受検しリポートを出力する場合と、過去に受検したOPQ結果を使用して万華鏡30リポートをオプション出力する場合で、料金は変わりません。
※上記費用に消費税は含まれておりません。

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人材ポートフォリオの作り方ハンドブック

人的資本経営を実践していく上で欠かせない地図である人材ポートフォリオ。事業戦略を推進するために必要な人材が不足していないか現状を可視化するとともに、どのような人材がどのくらい必要なのかを明らかにします。本資料では2つの形式を例に挙げて、人材ポートフォリオの作成方法をご紹介します(全14ページ)。

こんな方におすすめ

今後の事業展開に必要な人材が確保できているかを確認したい。
自社に適した、人材ポートフォリオのアウトプット例を知りたい。
人材ポートフォリオ作成の具体的な手順を知りたい。

ダウンロードはこちら

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採用担当者向け
採用要件定義ハンドブック

採用活動に必須のプロセスといえば「採用要件定義」ではないでしょうか。しかし、その粒度や精度、鮮度に関しては、各企業でばらつきがあるはずです。「今の採用要件がどのような経緯で設定されたかわからない」「時代に即したものに変えろと言われたが、何から手をつけていいかわからない」「大規模なデータ分析を行えるような人材データがない」など、採用ご担当者のお悩みは尽きないと思います。
本ハンドブックでは、採用要件を定義(もしくは再定義)するメリット、採用要件定義を行う方法(量的アプローチと質的アプローチ)、定義した採用要件を採用活動に活かす方法、各ステップで日本エス・エイチ・エルがサポートできるサービスの内容、そしてお客様の事例をまとめました。
詳細は、ダウンロード資料をご確認ください(全17ページ)。

こんな方におすすめ

採用要件を定義、もしくは再定義したいが、どのような方法があるのか知りたい。
採用要件定義を行うメリット、行わないデメリットや、採用要件定義が採用活動にどのように役立つのかを知りたい。
自社でできる採用要件定義方法、できるようになる方法、日本エス・エイチ・エルのコンサルティングサービスなど包括的に知りたい。

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面接の課題と対処法ハンドブック

面接官の評価にバラつきがある。本当に被面接者の見極めができているか確信が持てない。しかし、どこからテコ入れをしたらよいのかわからない。本資料は、このような課題意識をお持ちの方が、課題別に面接をブラッシュアップしていく方法についてご紹介しています(全12ページ)。

こんな方におすすめ

面接の評価基準がぶれている。
面接官の面接技術を向上させたい。
面接時の評価と実際に入社した後の印象にずれが生じている。

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